減価償却費は損益計算書(P/L)や貸借対照表(BS)ではどうやって表示する?

今回は減価償却費を計上する場合、どのように決算書に表示されるかをご紹介します。

決算書には企業の経営成績を明らかにするために、一会計期間に属するすべての収益とこれに対応するすべての費用とを記載して経常利益を表示し、これに特別損益に属する項目を加減して当期純利益を表示する損益計算書と、企業の財政状態を明らかにするため、貸借対照表日におけるすべての資産、負債及び資本を記載し、株主、債権者その他の利害関係者にこれを正しく表示するための貸借対照表があります。

減価償却費を計上した場合、一般的には当該費用は損益計算書の販売費および一般管理費に計上されます。一方で貸借対照表上はどのように表示されるのでしょうか?

原則として、減価償却累計額という勘定を用いて、有形固定資産ごとに取得原価から控除する形式で記載されます(ケース①)。ただし、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」では、これらの固定資産に対する控除科目として一括して掲記することを妨げない(ケース②)、
また、有形固定資産に対する減価償却累計額は、当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示することができる。この場合においては、当該減価償却累計額は、当該各資産の資産科目別に、又は一括して注記しなければならない(ケース③)、とされています。
無形固定資産については、償却額を控除した未償却残高を記載する事とされています。

ケース①有形固定資産ごとに取得原価から控除する形式

X2期     X1期
<固定資産>
有形固定資産
建物         10,000,000  10,000,000
減価償却累計額   △2,500,000 △2,000,000
建物(純額)     7,500,000   8,000,000
機械及び装置     3,000,000   3,000,000
減価償却累計額    △600,000  △400,000
機械及び装置(純額) 2,400,000  2,600,000
無形固定資産
のれん        3,000,000   3,300,000
ソフトウェア     2,500,000  3,000,000

ケース②一括して掲記する形式

X2期     X1期
<固定資産>
有形固定資産
建物         10,000,000 10,000,000
機械及び装置     3,000,000   3,000,000
減価償却累計額   △3,100,000 △2,400,000
無形固定資産
のれん        3,000,000  3,300,000
ソフトウェア     2,500,000  3,000,000

ケース③各資産の金額から直接控除する形式

X2期     X1期

<固定資産>
有形固定資産
建物         7,500,000   8,000,000
機械及び装置      2,400,000 2,600,000
無形固定資産
のれん        3,000,000  3,300,000
ソフトウェア     2,500,000   3,000,000
減価償却累計額の注記
建物         2,500,000  2,000,000
機械及び装置      600,000   400,000
もしくは
減価償却累計額の注記 3,100,000 2,400,000
となります。

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